【楽天ポイント改悪】ポイント付与対象が税抜き金額になり、付与ポイントが1割減

大変です、楽天ポイントが、また改悪されます。私は楽天経済圏に属しているため、かなり困っております。

2022年4月1日より、楽天市場で商品を購入した際のポイント付与の条件が変わるため、その内容について確認したいと思います。私と同じように楽天経済圏に属している方は、気になる内容であると思いますので、ご覧いただければと思います。

今回の改悪もユーザーにとってかなり痛手となります。変更は、以下の通りです。

変更前	税込み価格100円ごとに1ポイント付与
変更後	税抜き価格100円ごとに1ポイント付与

例えば、9千円（税込み1万円）の商品を購入した場合、変更前は100ポイント付与されましたが、変更後は90ポイントになります。10ポイント損しており、1割のポイント減となります。

現在、楽天市場は税抜き価格で掲載していないため、実際は上記の例よりもポイントの計算は複雑になると思います。

改悪した理由ですが、下記の通りです。

同社は「消費税率の引き上げなど、将来的な税制変更に影響されないポイント運営をするため」と説明する。23年10月からインボイス制度がはじまることなどを見越し、事業者側のポイントに関する処理負担を軽減する目的もある。（引用元：楽天ポイント、対象を縮小　22年4月から税抜き価格に）

消費税が増税された場合、楽天側が損をするため、その影響を受けないようにとのことですが、ネットでは楽天モバイルの破格のポイント還元が原因ではないかと言われています。

ユーザー側ができる対策としては、これまで以上に楽天SPUやキャンペーンの利用などポイント還元率が高くなる制度を有効利用することです。”5と0のつく日”や”お買い物マラソン”など利用するとポイント還元率が高くなるため、使っていきたいです。

私としては、商品の購入は、5または0のつく日に、まとめて商品を購入することが良いと考えています。事前に買いたい商品をいくつかピックアップして、まとめて購入すれば、お買い物マラソンの効果も併用できると考えております。

まとめ

私としては、楽天経済圏からの離脱は、今のところ考えておりませんが、他の経済圏の状況は確認しといたほうが良いのではと考えています。

楽天以外の経済圏のとしてあげられるものは、下記の通りです。

今後、楽天経済圏の改悪にげんなりしたユーザーを狙って、他の経済圏が活発化する可能性があるため、要注目ですね。